ドルコスト平均法とは?分かりやすく解説するよ!

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投資をちょっとかじった事がある方なら恐らく聞いた事があるであろうドルコスト平均法。

投資に詳しくない方には「なんじゃそりゃ」と言う用語。

今日はこのドルコスト平均法を出来るだけ分かりやすく解説して行きたいと思います!

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ドルコスト平均法とは?

ドルコスト平均法とはものすごく端折って言うと、投資予算を等分して一定金額に分け、定期的に投資(買い入れ)していくよ!と言う方式です。

株式や為替(FXや外資預金)、投資信託ではよく使われる手法ですね。

例えば手元に100万円ある状態で日本円から米ドルへ外資預金をしたとしましょう(例によって手数料は条件によって様々なので今回は計算しません)。

分かりやすく1ドル=100円だとして、100万円を一気に米ドルに変えると1万ドルになります。

米ドルに変えた後為替相場が円安に1円進んで1ドル=101円になると、1万ドルは単純に日本円にして101万円の価値になります。

→ドルが円に対して価値が上がった=1ドル辺りの価値が上がったので円安(円が安くなった)

ただし逆に円高に振れ1ドル=99円になった時、1万ドルの価値は99万円になってしまう訳ですね。

→ドルが円に対して価値が下がった=1ドル辺りの価値が下がったので円高(円が高くなった)

このように1銘柄に一極集中で資産を注入してしまうと、自分の思惑とは逆行してしまった時に一気に資産が目減りしてしまいます。

これを防ぐための投資手法がドルコスト平均法です。

ドルコスト平均法の考え方

ドルコスト平均法は先述した通り資産を等分し一定金額ずつ投資していく方式です。

例えば先ほどの例の100万円を10等分したとします。

そうすると1口10万円が10口できる計算になりますね。

この10口を一定期間定期的に投資していきます。

例えば毎月1日に10万円を1口として10ヶ月間投資する、のような方法ですね。

ドルコスト平均法の考え方の主軸はここにあって、相場がどう変動しても投資金額は一定です。

この方式で、仮にドル円相場が最初の5ヶ月間は1円ずつ円高に、後半5ヶ月は1円ずつ円安になったと仮定すると以下のようになります(実際にはそんなに綺麗に相場変動しませんよ!笑)。

※少数第二位以下は切り捨てて計算しています

ドル円相場 投資額($) 合計額 平均レート 総資産(¥)
100円 $1,000 $1,000 100.0円 10.0万円
99円 $1,010 $2,010 99.5円 19.8万円
98円 $1,020 $3,030 99.0円 29.6万円
97円 $1,030 $4,070 98.5円 39.4万円
96円 $1,041 $5,111 98.0円 49.0万円
97円 $1,030 $6,141 97.8円 59.5万円
98円 $1,020 $7,161 97.8円 70.1万円
99円 $1,010 $8,171 98.0円 80.8万円
100円 $1,000 $9,171 98.2円 91,7万円
101円 $990 $10,161 98.5円 102.6万円

分かりやすいように損をしている部分を赤字、黒字になった部分を太い黒字で表示しています。

見ていただければお分かりのように、この方式では最終的に約2万6,000円の利益が出ました。

最初の6ヶ月間はマイナスの期間が続きますが、最終的には黒字で終えていますね。

これをもし1ドル=100円の時に100万円分ドルに変えていたら、含み損の10ヶ月を耐えようやく1ドル=101円になった時の利益はたった1万円。

それに比べドルコスト平均法で毎月10万円分のドルを買い重ねた結果、約2.6倍のリターンを得る事ができたと言う例です。

そして一番注視して頂きたいのが差益部分ではなく、投資額($)の項目です。

日本円と米ドルの価格変動により、同じ10万円なのに購入している米ドル数が増えています。

これこそがドルコスト平均法の一番重要なところで、相場変動によらず常に一定の金額を投資する金額ベースの考え方な投資法です。

ドルコスト平均法のメリットデメリット

こんなドルコスト平均法ですが、色々なメリットと反面デメリットもあります。

先ほどの表を元に解説していきます。

ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法のメリットはいくつかあります。

低い時に多く、高い時に少なく

これはメリットでもあり、ドルコスト平均法の大きな特徴です。

同じ10万円でも、初月は$1,000しか米ドルを買えなかったのに円高が進み、つまり米ドルが日本円よりも価値が下がった(低くなった)時により多く買い入れています。

逆に最後の月のように円安が進み米ドルが日本円より価値をあげた(高くなった)時に少なく買い入れています。

言葉にしてしまうと「そりゃそうだろう」と言う話なんですが、これは凄いメリットがあっていわゆる高値掴み(高値圏で多く購入して全体の平均購入レートをあげてしまう)が非常にしにくくなります。

仮にまた円高が進行しても価格帯をバラけさせてかつ日本円としては同じ価格でしか購入を重ねていないので、極端に円安のポジション(高値)が多くならないと言うメリットがあります。

特にFXをやっている人だと経験した人が多いと思うんですが、「よしまだ円安になるぞ!」と思って買ったにも関わらずそこが高値になって一気に損失をしてしまった・・・と言うような事が少なくなります。

また、ドルコスト平均法を取り入れる事で売買が機械的になります。

いつ、いくらで買うと言う事が決まっているので「まだ円安or円高が進行する」と言う人間の心理的な根拠のない裏付けを排除出来る事は特に投資初心者にとって大きなメリットです。

一気に大きな損失を発生させづらい=リスク回避

先述した部分もありますが、ドルコスト平均法の最大のメリットはこれだと思います。

100万円の資産を10等分したことにより、1回当たりのリスクはざっくり単純計算で1/10になりました。

もちろん投資を重ねるごとに2/10、3/10と予算に対してのリスクは上がっていく訳ですが、もし仮に自分が想定している値動きと大幅に違った場合に損切りを選択した場合、その損失は損切りを選択した時点で対予算で減らす事ができます。

また上記の表で平均レートとありますが、これは全ての購入した時点の円相場を足して総数で割ってあげると算出されます。

表上だと最終月の平均レートは98.5円。

つまりドルコスト平均法を取り入れて分散投資した結果、この100万円分は結果的に98.5円で投資(買い入れ)したと同様になる訳です。

平均レートは先述した通り、全ての購入時レートを足して、足した数で割ることによって算出できます。

例えばドル円が100円、99円、98円で買い入れた時は(100+99+98)/3=99 のような計算式で求める事が可能です。

ただしこれは今回のように買い入れ額が一定の場合です。
買い入れ額が異なると当然計算式は変わってきますので、今回は買い入れ額が一定であるドルコスト平均法に限った計算式だとご認識下さい。

資産の流動性確保

これも地味なメリットですが、資産そのものの流動性を確保できます。

例えば他に魅力的な投資対象ができた場合、もし仮に100万円を全て投じていてマイナスだった場合は損切りして資産を目減りさせ確定させるか、他の投資対象を諦め現在投資中の銘柄を塩漬けするかの選択肢しかありません。

対してドルコスト平均法で等分投資していた場合、残りの予算を引き上げて他銘柄に回す事ができます。

この時点で定期的に同額の購入をするドルコスト平均法そのものの概念とは相反する訳ですが、当然もっと価格が下がった時に買い増す等の選択肢もあります。

概念に縛られて実行するのは少々ナンセンスなので、資金の流動性を確保して置くことに越したことはありません。

計画が立てやすい

ドルコスト平均法はその性質上、例では為替を取り上げましたが投資信託なんかにとても向いています。

特にサラリーマンやOLといった会社員の方には非常に相性がいいです。

毎月決まった固定給を貰える場合だと、給料の中からいくら投資に回すかといった選択肢があります。

この場合、最初から100万円の予算を用意して等分する必要はなく、毎月の給料から一定額といった形で非常に計画が立てやすいです。

例えば毎月3万円ずつ積み立てるとか、今まで月3万円貯金していたうちの1万円だけ積み立てる、と言った形ですね。

給与の一定額を回すという考え方は財形貯蓄や持ち株制度なんかに似た考え方ですね。

ドルコスト平均法のデメリット

ここまでメリットを解説してきましたが、じゃあデメリットはどうなの?というと当然デメリットもあります。

正直ドルコスト平均法についてはデメリットがあまり語られず、初心者投資家にとってはドルコスト平均法=超万能投資術のように語られている事が多いのが実情です。

投資に100%はありません、メリットがある反面必ずデメリットがあることは念頭においてください。

投資期間の長期化

先ほどの表では10ヶ月でトータルリターンが2.6%になりましたが、はっきりいってそんなに都合よく行くことなんてまずありません。

通常ドルコスト平均法の投資術は数年単位で考えるものであり、短期間で結果を出すようなデイトレード、スイングトレードに不向きです。

というのも短期間で利益を得ようとすると、100%の確率で自分が得する方向へ伸びなければいけません。

そんなに正確に値動きが予想できるのであればアナリストのような経済評論家はまず存在していませんしそもそもドルコスト平均法を取り入れる必要がありません。

だって100%正確に予想できるのであれば、全額一気に資産注入してしまえば一気に資産を増やせますもんね。

ドルコスト平均法は長期投資における手法だと認識して下さい。

たった1ヶ月で資産が倍に!なんてよくある胡散臭い広告のような投資効果は(100%とは言いませんが)ほぼあり得ません。

(単純に初月10万円分ドルを買って予算対比200%になるにはドル円が1ドル=1,000円にならないと達成できません、どうやっても無理でしょ?笑)。

一方通行相場に弱い

ドルコスト平均法はその性質上、値動きが一方方向へ進み続ける一方通行の相場に弱いです。

例えば先ほどの例だと6ヶ月目からドル円が反転し円安になりましたが、仮に毎月1円ずつ円高が推進した場合以下のようになります。

ドル円相場 投資額($) 合計額 平均レート 総資産(¥)
100円 $1,000 $1,000 100.0円 10.0万円
99円 $1,010 $2,010 99.5円 19.8万円
98円 $1,020 $3,030 99.0円 29.6万円
97円 $1,030 $4,070 98.5円 39.4万円
96円 $1,041 $5,111 98.0円 49.0万円
95円 $1,052 $6,163 97.5円 58.5万円
94円 $1,063 $7,226 97.0円 67.9万円
93円 $1,075 $8,301 96.5円 77.1万円
92円 $1,086 $9,387 96.0円 86.3万円
91円 $1,098 $10,485 95.5円 95.4万円

このように一方通行に下げ続ければ当然損失を生みます。

と言っても一気に資産注入した時に比べその損失は少なくなっています。

仮に1ドル=100円で100万円分買い入れた資産が1ドル=91円になった時91万円と9万円損失が生まれるので、上記の表との差額4.4万円損を回避できたことにはなります。

しかしながらこれは日本という国が消滅したり、昔話題になったジンバブエという国のように資産がゴミ同然になるような遍歴を辿らない限り日本円や米ドルと言った基軸通貨(キーカレンシー)だからまだ期待できる損失であり、このままドルコスト平均法を続ければいつかプラスに転じる可能性が高いという期待値が持てます。

これが株の場合どうでしょう。

株は会社の倒産によって証券そのものが紙くずになる可能性があります(余談ですが今って株券は全て電子化されていていわゆる紙での株券ってないので、紙くずにすらならないという・・・笑)。

ということは、いくらドルコスト平均法でリスク回避したからと言ってリスクが0になることは無いわけです。

倒産した会社から資産を返して!と言っても無理な話ですからね。

だからこそドルコスト平均法はリスク0とは言えないのです。

そして先述した為替の場合期待値があるというだけで理論的には1ドル=1円になる可能性も全くの0ではありません。

考えづらいですが第三次世界大戦が起こって日本が植民地化され日本円が撤廃されその価値を失う、理論的に100%大丈夫は無いのです(極論ですけどね)。

手数料貧乏になる可能性がある

先ほどは計算しやすいように計算に入れませんでしたが、通常どんな金融商品でもその商品の売買時には一定の手数料がかかります。

この手数料って結構バカにならないもので、一見儲かっているように見え始めた段階だと手数料で総額としては損していたって言うケースがかなりあるんです。

100万円を一気に投資した時に比べ、10回に分散する方式だと定額手数料制の金融商品だと9回余分に払う必要が出てきます(当然買い入れ資産に対する割合で手数料が計算される場合はこの限りではありません)。

金融商品の売買時には手数料をしっかり見極めて、手数料も計算に入れた上で投資計画を練る必要があります。

なお手数料と言っても様々な物があり、単に売買時に掛かる販売手数料から資産を預け入れて運用を任せる投資信託のような商品は運用手数料や信託報酬、資産の保管手数料のような名目で様々なコストが掛かります。

最近ではノーロードと言った、販売手数料が無料の投資信託商品がネット証券を中心に増えているので投資信託購入時はこういった商品の選択もありですね。

ただし見せかけのコストの安さに釣られないようにして下さい。

結局掛かるコストはトータルで考えるべきなので、いくら販売手数料が安くても運用手数料や委託保管料が高ければ意味がありません。

ドルコスト平均法は積立投資に相性が良い

ここまでつらつら書いてきましたが、じゃあ結局ドルコスト平均法ってどういう金融商品で相性が良いのかというと

  • 外貨預金
  • 投資信託
  • FX

のような商品でしょうか。

※低レバレッジに限り

もちろん日経平均のような指数にも有効です。

要は、

  1. 定期的に投資に回せる(少額)
  2. 計画的に投資ができる(=定期的な収入or潤沢な資金がある)
  3. 短期間ではなく長期に向けた資産形成手段である
  4. 価値が0になる事が基本的にない(考えづらい)

これに該当するものですね。

逆に株のように資産価値が0になる可能性があるものは上記の商品に比べリスクが高いということになります。

もちろん株にも有効な手法ではあるんですが、ここ数年大企業でも倒産のリスクがあるので相対的に見て昔よりリスクは高まっています。

仮想通貨や個人株(VALU)は?

ここ1年ぐらいで一気に市場が拡大した仮想通貨や振興サービスである個人株(VALU)も当然上記と同じ事が言えます。

ただし、どのサービスもまだまだ100%確立されたものではありません。

突然サービスが終わってしまう可能性が0ではないですし、先日のビットコイン分裂騒動のように価値が大きく変動する可能性も当然あります。

これも先述した基軸通貨への投資に比べリスクはあることは言うまでもありません。

かと言って消極的に捉えすぎるのは投資機会を逃してしまうことになるので、分散投資をオススメします。

例えば先述の例だと100万円あるうちの10万円分だけビットコイン投資として確保して、更にその10万円分を10等分して毎月1万円ずつビットコインを積み立てる、のような方式です。

投資とはいつの時代も分散投資が基本中の基本で、株や為替、投資信託、各種指数、債券と色々なものに分散投資しどれかが値崩れた時に総資産を一気に失ったりしないように分散します。

様々な銘柄を組み合わせる(=ポートフォリオを作る)ことによって、資産をうまく分散させて行く必要があります。

分散投資、ポートフォリオについてはいずれ別の記事で詳しく書きたいと思っています。

まとめ

銀行預金の金利に期待したり、将来の年金に対して期待することは中々難しい時代になりました。

2017年現在、数年前から政府主導で給与向上に取り組まれていますが年収が一気に数十万数百万上がることは難しいです。

将来的にお金にお金を稼いで貰う必要が出てくるかもしれません。

だからこそ正しい投資の知識をつけて、間違った投資術を信じて資産を失う事がないようにして頂きたいです。

ただ100%投資が必要かと言うとそうとは言い切れません。

投資をすることによって資産を失うリスクも当然あるからです。

しかしながら、個人的な思考ですが知識を持って参加しないのとそもそも知らないのとでは雲泥の差です。

投資に対する知識があるかないかは大きな違いなので、まだ投資をした事がない人もビットコインをはじめとした仮想通貨やVALUのようなサービスを利用し始めた方にももっともっと知識をつけて頂ければなあと思います。